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「社員のメンタルヘルス」

大切にします
「職場のコミュニケーション」


メンタルヘルス対策に対して、こんなご意見ご不満はありませんか?

やる必要性を感じない
「うちはメンタル不調者がゼロ
だから、やる必要はないのでは」
ただ、実際に不調者が出てしまうと
ご本人も職場も、会社も大変です。
パワハラ防止対応も義務化され、
実は “待ったなし” の状況です。

やり方がわからない
「メンタルヘルスって難しそうで、
何からやればいいか分からない」
確かに、メンタルヘルスは目に見え
ないので、難しいと思われがちです。
しかし、「状態の見える化」は可能な
ので、まずはここからスタートです。

やっても効果が感じられない
「研修はやってるけど、メンタル不調
者は減らないし、成果も測れない」
研修の内容や、その後のフォローに
問題があるのかも知れません。
一歩踏み込んだ、「組織や個人への
アプローチ」が実効性を高めます。

「人事経験28年」の「公認心理師*」が
メンタルヘルスの「3つの特効方略」を
お伝えします

*国内唯一の心理職の国家資格

「3つの特効方略」とは

選ばれる理由

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シンプルで効果的な施策

社員のメンタルヘルスは「職場のコミュニケーション」に大きく左右されます。ここに向けての施策を分かりやすくお伝えしています。

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“人事と心理”両方分かる専門家

人と組織に28年間携わった人事のプロであり、国が認める心理の専門家です。両方を熟知しているので施策の深みが違います。

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地域密着でワンストップ

川越を中心に活動します。個人事業主のため、担当が都度変わることもなく、ワンストップでPDCAをご一緒にしっかり回します。

メンタルヘルス・パートナーズ 代表プロフィール

メンタルヘルス・パートナーズ代表五十嵐豊の顔写真

五十嵐 豊(いがらし ゆたか)
1967年生まれ、埼玉県川越市出身。

社員のメンタルヘルスを守る、人事・心理の専門家。公認心理師。
大学卒業後、川越市内の建設機械メーカーに入社、のちに親会社であるコマツに移籍。
約20年にわたり人事・労務を担当、その後約8年間は健康管理、メンタルヘルスに従事する。
途中、メンタルヘルスにしっかり向き合いたいとの思いから心理学を学び始め、心理系の資格を取得。
本社人事部にて毎年20,000名超のストレスチェックを担当、「高ストレス職場の9割改善法」を確立する。
「メンタル不調者を生まない世の中にしたい」との志で2020年に独立開業。

詳しいプロフィールを見る

「職場のコミュニケーション*」を大切に考えます *言語・非言語・双方向の“心理学的コミュニケーション”を指します

職場のコミュニケーションが取れている笑顔で働く上司と二人の部下

メンタルヘルスへの影響

部下が上司に相談するシーンを思い浮かべてみます。パソコンをカタカタ打ちながら部下の顔も見ずに「何?」と言ってしまう上司。言葉(言語)では聞こうとしていますが、態度(非言語)は聞こうとしていません。実は非言語が放つメッセージは強く伝わり、メンタルヘルスにも大きく影響します。この部下はだんだん上司に相談しにくくなり、最悪、メンタル不調を来たしてしまう可能性もあります。そうならないためにもお伝えしたいのが、上司・部下間、同僚間の「職場のコミュニケーション」の大切さです。

生産性との関係

コミュニケーションが取れている、心理的安全性の高い職場では、「上司から部下への業務指示の内容」や「部下から上司への指示の確認」が双方向でムダなく伝わり、「同僚間の相互の支援」もうまく行くので、生産性が上がります。また、このような職場では、お互いに尊重し多様性を受け容れるため、イノベーションも生まれやすくなります。在宅勤務を含むテレワーク、ジョブ型雇用など、働き方も変わりつつありますが、これらの成否のカギを握り、変わらず基本となるのは「職場のコミュニケーション」だと考えます。

生産性向上を実感するガッツポーズの男性
優秀な新入社員二人を握手で迎え入れる上司

人事(採用・育成・退職)への効果

コミュニケーションが取れている、心理的安全性の高い職場からは、退職理由の上位に挙がる「職場の人間関係による退職」は無くなるでしょう。また、生産性の向上などで企業の業績がアップすると、社員は働き甲斐(ワークエンゲージメント)を感じ自立的に成長することも期待できます。さらに就職活動をしている人は「自分が成長できるかどうか」や「人間関係が良好か」を会社を選ぶポイントにしているので、採用も有利になります。つまり「職場のコミュニケーション」への対応は、「人事施策」とも言えるのです。

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「メンタルヘルス」や「パワハラ」に関するお悩みはもちろんのこと、例えば「採用活動で苦労している」、
「管理職が育たず悩んでいる」、「社員の退職で困っている」など、人事上のお悩み相談も承っております。

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